サポート制度
科目認定制度
ダブルスクール制度に該当しない方で、医療関係職種養成学校・施設（大学・短大・専門学校等）において本校と同じ内容を履修している場合に申請することができます。認定された場合、その科目の出席及び試験が免除になります。
2科目以上認定された場合
1年次の納入金から10万円減免
＜認定申請科目＞
病理学、リハビリテーション医学、人体の構造と機能Ⅰ、人体の構造と機能Ⅱ、人体の構造と機能Ⅲ、人体の構造と機能Ⅳ
※「人体の構造と機能」は主に解剖学・生理学の内容です。
※2025年度カリキュラム改定のため科目名が変更になる可能性があります。
ダブルスクール制度
さらなる学びを求める方を支援するための制度です。
大学、短大、医療・スポーツ・介護・福祉系の専門学校に在籍または卒業予定の方
3年間で30万円減免
専門実践教育訓練給付制度
働く人の中長期的なキャリア形成を支援し、再就職の促進を図る雇用保険の給付制度です。厚生労働大臣の指定する専門実践教育訓練を受講し修了した場合、支払った教育訓練経費の一定の割合額（上限あり）が支給されます。（最大給付金192万円）
※入学式の2週間前までにハローワークへお申し込みください。
※詳しくはハローワークまでお問い合わせください。
| 指定講座 | 指定番号 | 明示書 | 備考 |
|---|---|---|---|
| 鍼灸科（昼間部） | 0110039-1920011-4 |  | |
| 鍼灸科（夜間部） | 0110039-1510021-7 | |
【支給要件】
在職者・離職者ともに初めて教育訓練給付を受給する場合、
雇用保険被保険者期間が2年以上
※過去に教育訓練給付金を受給した場合は雇用保険被保険者期間が前回の受講開始日から3年以上経過
※離職者の場合、受講開始日(本校入学式)が離職後1年以内
教育訓練支援給付金
昼間部は専門実践教育訓練給付制度と併せて受給が可能です。専門実践教育訓練給付金を受給される方のうち、一定の要件を満たした方が失業状態にある場合に、雇用保険の基本手当の日額の60％に相当する額がハローワークから支給される制度です。
【支給要件】
・昼間部の学生
・受講開始時（本校入学式）に45歳未満であること
・失業状態にあること
・専門実践教育訓練給付制度の対象者
お問い合わせ先：ハローワーク
専門実践教育訓練給付金、教育訓練支援給付金の給付額の例（モデルケース）についてはこちら
高等職業訓練促進給付金
ひとり親家庭の親が資格取得を目的に養成機関で学ぶ負担を軽減するための給付金です。
【給付額】 市民税非課税世帯：月額100,000円 市民税課税世帯：月額70,500円
※3年次（最後の12か月間）は月額40,000円増額
※専門実践教育訓練給付制度との併用可能
一定の要件を満たす必要があります。詳しくはお住まいの市役所へお問い合わせください。
札幌市の方はさっぽろ子育て情報サイトをご覧ください
自立支援教育訓練給付金
就業を目指して資格取得のための教育訓練講座を受けるひとり親に、能力開発を支援し自立の促進を図るための給付金です。
【給付額】入学金及び授業料の6割相当額 3年間で1,200,000円
※高等職業訓練促進給付金と併用可能
一定の要件を満たす必要があります。詳しくはお住まいの市役所へお問い合わせください。
札幌市の方はさっぽろ子育て情報サイトをご覧ください
高等教育の修学支援新制度
本校は意欲ある生徒たちの進学を支援するため、授業料・入学金の減免と、給付型奨学金を大幅拡充した「高等教育の修学支援新制度」の対象校です。世帯の収入の要件に合う学生が支援の対象になります。
【支援内容】
授業料等の減免
給付型奨学金
詳しくは文部科学省HP内
http://www.mext.go.jp/kyufu/
鍼灸賠償責任保険制度
卒業生の開業もサポート
卒業後の同窓生支援の一環として、本校では同窓会会員向けの「鍼灸賠償保険」を取り扱っています。同窓会を対象とした団体契約保険であることから掛け金負担も軽く補償内容も充実しており、卒業生からも大変好評です。